【朗報】日本、資産1億円以上の富裕層が激増　大勝利へｗｗｗ

富裕層の目安となるミリオネアの割合と人数をクレディ・スイス「グローバル・ウェルス・レポート 2021」を参考に世界と比較して確認します。

【富裕層】100万米ドル超をもつ人数と割合
全体　5608万4000人

　1.アメリカ　2195万1000人（39％）
　2.中国　527万9000人（9％）
　3.日本　366万2000人（7％）
　4.ドイツ　295万3000人（5％）
　5.イギリス　249万1000人（4％）
　6.フランス　246万9000人（4％）
　7.オーストラリア　180万5000人（3％）
　8.カナダ　168万2000人（3％）
　9.イタリア　148万人（3％）

日本が占める割合は7％で約366万人でした。

日本の平均年収は伸びていないですが、世界の中で見るとお金持ちの数は多いと言えるでしょう。

世界のミリオネアについては、アメリカが約4割で中国が約1割と、2カ国でおよそ半数を占めています。やはりアメリカの割合は大きいですし、2位の中国、3位の日本と比べると大きな差があります。

こちらの調査では、今後も世界の富は増加していき、2025年には583兆米ドルに達すると予想されています。

また、日本におけるミリオネアも2025年に541万1000人まで増加することが予想されているようです。

その他の国を見ても、アメリカで2020年2195万1000人から2025年には2805万5000人へ、中国は527万9000人から1017万2000人へとミリオネアが増えることが推計されています。

2020年のミリオネアの割合をみると1位が「スイス（14.9％）」、2位「オーストラリア（9.4％）」、3位が「アメリカ（8.8％）」でした。

総数ではアメリカが圧倒的でしたが、国別の割合でみると結果も大きく変わりますね。

日本は2020年に3.5％という結果でした。

【日本】ミリオネアの推移
　・2000年　2.4％
　・2005年　2％
　・2010年　3.7％
　・2015年　2.2％
　・2020年　3.5％

2000年から日本のミリオネアは2～3％の割合で推移しています。

総数2位の中国では0.5％と低く感じますが、アメリカ同様に人口が多い国では割合が低くなる傾向が確認できます。

ミリオネアの総数が多くても、人口（分母）の多さで国の中での割合は変わることが確認できました。

日本　成人1人あたりの資産（2019～2020年の変化）
　・平均値　18位　25万6600米ドル（+1万7140米ドル）
　・中央値　11位　12万2980米ドル（+7630米ドル）

平均値は、18位で日本の大人1人あたりの資産は 25万6600米ドル（1ドル105.82ドル※として日本円で約2715万円）です。

平均値は大きな数字が影響するため、中央値では11位で12万2980米ドル（1ドル105.82ドルとして日本円で約1301万円）です。

国別で中央値が最も高かったのはオーストラリアでベルギー、香港特別行政区と続いています。

平均値と中央値には差があるため格差が激しい国もありますが、日本でも約1400万円（1ドル105.82ドルで試算）の開きがあります。

世界から見れば富裕層の人数は多いとはいえ、日本でもお金がある人とない人の格差が大きいとわかります。

※参考:三菱UFJリサーチ＆コンサルティング「前年の年末・年間平均」によると、2020年の年間平均は105.82ドル。

ここまで日本と世界のミリオネアについて資料から確認をしてきました。日本のミリオネアが世界に占める割合は7％と、アメリカと中国に次ぐ数字でしたね。

バブル以降、平均年収が400万円台という現実もありますが、富裕層が増えていることも事実です。今後も増加が見込まれており、2025年には約175万人増えると予想されています。世界全体でもミリオネアの増加が推計されていました。

ミリオネアは国内では約2％と少なく感じますが、今後も増えていくとなると自分自身が該当するチャンスもあるかもしれません。

たとえ富裕層までにはいかなくとも、着実に資産を増やす人がいるのは事実です。そのためには仕事への姿勢や日々の習慣、マネープランといったところを考え直し、実際に行動していくことが大切でしょう。

お金に関しては暗いニュースもありますが、何もしなければなかなか増えません。まずは日常的に自分でできることについて、情報収集してみてはいかがでしょうか。
参考資料

　・東京商工リサーチ　2022年3月期決算「役員報酬1億円以上開示企業」調査
　・野村総合研究所「野村総合研究所、日本の富裕層は133万世帯、純金融資産総額は333兆円と推計」
　・クレディ・スイス「グローバル・ウェルス・レポート 2021」
　・三菱UFJリサーチ＆コンサルティング「前年の年末・年間平均」
　・国税庁「令和2年分　民間給与実態調査統計」

総理大臣と国会議長と最高裁判所長官、合わせてそんなもんじゃないか？w

それって…………

飲食と旅行業界にどんだけ抜かれたんだよ？